海運用語集 A
国際輸送のエキスパート

海運用語集 A

ABS(American Bureau of Shipping)
1862年にAmerican Shipmasters' Associationとして設立された米国の船級協会。1898年に現在の名称に変更。海事関連施設の設計、建設・建造および運用上の維持管理に関する水準の向上、その証明業務を通して、人命の安全、財産の確保、天然資源の保全に資することを目的とする。船舶については、船体、機関および艤装についての規則を制定し、建造および就航後の検査執行を規定している。
Abstract log
アブログ」参照
AIS(Automatic Identification System)
船舶に搭載し、識別符号、船名、位置、針路、船速、行き先などの船舶固有のデータを自動的にVHF無線で送受信する装置。レーダーでも識別できない島影の船舶も識別できる。船舶相互間、船舶・陸上間で通信を行う。SOLAS条約(海上人命安全条約)の改正により、平成20年(2008年)7月までに、内航船舶でも500総トン数以上の船舶に対し順次搭載が義務化される。観音埼のほか、7箇所にAIS陸上局を設置し、AIS搭載船舶と自動的にデータ通信を行っている。
AIR WAY BILL
航空運送のために貨物を受取ったことを証する書類で、船荷証券(B/L)やCT B/L と違って流通性はなく、譲渡もできない。航空会社が発行するものは、Air Waybill(Masrer Wayill)、混載業者が発行するものを、Air Bill(House Waybill)ともいう。
ALL IN FREIGHT
All In とは、Base Freightの他に、C・A・FやB・A・F/F・A・FさらにDDC等を全て含んだフレイトのこと。
ALL RISKS
貨物海上保険の引受け条件のひとつで、地震・戦争・暴動・遅延・貨物固有の瑕疵・梱包不良一工場バン詰め時の数量不足以外に起因する損害は、填補されること(包括責任主義)。
AMETIAP(Association of Maritime Education & Training Institutions in Asia Pacific)
アジア太平洋地区海事教育・訓練機関連合会議。アジア太平洋地区において海事教育を実施する機関が集まったもの。メンバーは、同地区における海事教育・訓練を行う専門学校、学校、カレッジ、ポリテクニック、大学その他海事教育機関で構成される。メンバーの発展、海事教育訓練の質に関し、メンバー共通の課題について協議、相互協力に基づき、海技の向上の促進、発展、支援を目的とする。前身はフォーラム形式であったが、1995年に協会組織への格上げが決議された。
AMOSUP(Associated Marine Officers' & Seamen's Union of the Philippines)
1972年の設立。ITF加盟のフィリピンにおける最大の船員組合。
AMPTC(Arab Maritime Petroleum Transport Co.)
1973年に設立された合弁タンカー会社で、クウェートに本社がある。共同出資国は、アルジェリア、バーレーン、エジプト、イラク、クウェート、リビア、カタール、サウジアラビア、UAEの9ヶ国。
AMVER(Automated Mutual-Assistance Vessel Rescue System)
1958年に運用が開始された遭難船舶の船位を他船に通報する制度。当初は、Atlantic Merchant Vessel Emergency Reporting System(AMVER)と称し、北太平洋域を航行する米国籍および支配外国籍船舶の自主加入制度であったが、その後、管轄するUSCG本部の移転に伴う対象海域の拡大、制度の目的の拡大(通報から救難)、さらに、これを中心とする全世界的なネットワークが構築され、1983年にIMOからその有用性が公式に認知された。
Anchorage
泊地」(はくち)参照
ANERA
Asia North America Eastbound Rate Agreementの略で、東南アジア・極東(韓国・台湾・香港・シンガポール・タイ・マレーシア・フィリピン)から北米向の運賃協定のこと。
APEC(Asia-Pacific Economic Cooperation)
アジア太平洋経済協力会議。環太平洋地域の経済発展を維持、強化するため、貿易・投資の自由化と経済・技術協力を通じた産業基盤整備を目的として、1989年に設立された。発足時には12ヶ国であった参加メンバーは、21ヶ国・地域による経済連携へと拡大している。また、APECは他の地域の統合と異なり、参加国の自主性を重んじ、域外に対しても貿易投資の自由化の成果を分け合うことを目的とした「開かれた地域主義(open regionalism)」を標榜している。
APT(After-peak Tank)
アフターピークタンク」参照
ARBITRAY
主要寄港以外での輸出入の際にかかる追加海上運賃のこと(Out Port Arbitrary)。
Aromatic Compound
芳香族」(ほうこうぞく)参照
ARPA(Automatic Radar Plotting Aids)
自動衝突予防援助装置。レーダーに映る他船などの物標の位置をプロッティングする事により、その物標の将来位置を予測し、危険がどうかを判定する作業をコンピューターで自動処理する。
ARRIVAL NOTICE
船会社(運送人)が荷受人(NOTIFY PARTY)宛に、貨物が到着(本船到着)した旨を知らせる案内書で、フレイトを初め、諸料金(CFS CHARGE、ECHC、CYCHARGE、D/O FEE等)やFREE TIME等が記載されている。
ASEAN(Association of South-East Asian Nations)
東南アジア諸国連合。インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイの5ヶ国が1967年に結成した地域協力機構。その後、ブルネイ(1984)、ベトナム(1995)、ラオスおよびミャンマー(1997)、カンボジア(1999)が加盟。ASEAN各国が一致して域内経済の成長、社会の発展、文化の向上を図り、域内繁栄と平和の構築およびその促進に資することなどを主な目的としている。
ASF(Asian Shipowners'Forum)
アジア船主フォーラム(ASF)」参照
ATAカルネ
物品の一時輸入のための通関手帳に関する条約のことで、サンプルや宣伝物を一時的に海外に持出し、短期間の後に持帰る場合に、相手国での免税手続きのために必要な書類である。 日本では、日本商工会議所が保証団体となり、国際商事仲裁協会が窓口となってカルネ手帳を発行している。
AUSREP(Australian Ship Reporting System)
豪州船位通報制度。1973年に運用開始。同国が「1974年の海上人命安全条約(SOLAS)」の批准、これに伴う「1979年の海上における捜索及び救助に関する国際条約(SAR)」批准に対応するために制定した船位通報制度。船位通報もしくは最終報告の受信がない場合には、船舶および乗組員の安全確認チェックが自動的に行われる。
Autopilot
自動操舵装置」(じどうそうだそうち)参照

※それでは、GTC ASIAのFCL・LCLコンテナ小口混載(コンソリデーション)・国際複合一貫輸送サービスのご利用を宜しくお願い致します。


Copyright 2007- GTC ASIA CORPORATION. All rights reserved